書き散らした観が否めないので、少し整理します。
ここまでの流れは以下のとおり。

1.10月   
  親会社が勤務先を投資ファンドへの売却方針を発表
2.11月
  デューデリジェンス実施
3.12月   
  親会社・投資ファンド・投資ファンド設立のSPC間で株式譲渡契約
  (企業グループから離脱)
4.翌年1月 
  株式譲渡(親会社⇒SPC)
5.同年3月
  勤務先がSPCを吸収合併  第1クロージング
  この段階での持株比率   
  投資ファンド約85%超、元親会社15%未満 

親会社にしてみれば半年の間に経営不振の子会社を整理することなく売却できたのだから、万々歳だったと思います。会社を潰すとなれば、費用、時間ともにかかりますが買い受けてくれる会社があれば、金になります。あとは買受先が投資ファンドであろうとメーカーであろうと高値で買い受けるほうを選べばよいわけです(こんな単純な理由ばかりではないでしょうけれど)

勤務先は株式譲渡の対象会社の立場にあるので、値付けについて関与することができません。せいぜいデューデリジェンスの際に経営不振に陥った実態を説明する程度です。それだってどのように査定されるかはわかりません。
今回は予め買受先が投資ファンドであることがわかっていましたから、いずれやってくる「出口」を考えれば、あまり高く買ってくれるな、というのが僕個人の正直な希望でした。ええ、ほんとに。

ちなみに冒頭4.の株式譲渡の時期は2008年1月です。
リーマンショックはこの年の秋の出来事です...