他人事ではありませんが、今年は企業不祥事が相次ぎました。

 そんな背景もあってか、不定期に読んでいる「日経ビジネスNo1819」と「広報会議2016年1月号」では切り口は多少異なりますが「危機管理広報」を特集記事として組んでいます。日経ビジネスではご丁寧にも謝罪カレンダーを掲載、12月はどこが?とあります。アドヴェント・カレンダーじゃあるまいし、と突っ込みたくもなりますが、まあこれだけ続くと。

 謝罪の流儀や作法なるものが本当にあり守られるものであれば、このような特集記事が組まれることもありませんし、何冊も危機管理広報の書籍が出版されることはないのでしょうけれども。逆にひと昔前と比べたら危機管理広報に関する情報は増えているといってよいでしょう。
 今年謝罪会見に至った企業はそれ相応の大企業であり、広報・法務、弁護士、PR会社など社内外のスタッフの力を結集すれば炎上することはないだろうと思うのですが、にもかかわらず、というところに危機管理広報の仕事の難しさを感じます。平時においてわかっているつもりでも、いざとなったら頭も身体もそうは動かないといったところでしょうか。

 かくいう自分も大がかりな(企業団体をあげての)リコール会見を経験したとはいえ、既に8年前のことですし、資本も変わり当時の役員、スタッフがほとんど社に残っていませんから当時と同じように対処できるかわかりません。当時はまだ今ほどSNSが普及していない時期でしたから、ネットリスクについては経験していません。過去の経験はそれほど役に立たないと思っています。

 メディアトレーニングを受けお辞儀の作法を学び、会見会場の設営などのマニュアルを守ったとしてもそれは形式・様式だけの話に過ぎないということでしょう。

 自分としては「逃げたら追われる」、これを肝に銘じているだけです。